秋から冬へと気温が下がり始めるこの季節、食品を扱う施設なら特に注意したいのが「ノロウイルス」だ。

イーテック衛生管理研究所（e-LABO）でも、シーズンが近づくにつれノロウイルス検査の検体数が徐々に増えてきているという。通年で検査を行う保育園や学校給食、食を扱う施設が増えてきたほか、この時期だけの単発で申し込む企業や施設が増えていることからも、ノロウイルスに対する意識が高まったことは言うまでもない。

そこで今回改めて、ノロウイルス対策と検査についてと、現在のイーテック衛生管理研究所における強みの一つ「迅速性」について詳しく聞いてみた。

 

ノロウイルス検査はスピードが重要

その日のうちに結果がわかる体制こそ大事。

食品を扱う現場にとって、検査結果が出るまでの時間は非常に重要だ。「出勤させても大丈夫なのか」「調理業務に戻していいのか」「ほかの従業員への検査が必要なのか」。従業員の健康を守ることと、日々の業務を滞りなく進めることというその両方を考えながら、現場の責任者は判断を迫られる。

イーテック衛生管理研究所では、検体が届いてから速やかに検査に入り、迅速な結果報告につなげる体制を整えている。結果を早く把握できれば、施設側もその後の対応を検討しやすくなるもの。ただし、実際の報告時期や連絡方法は検査の内容や状況によって異なるため、申し込み時に確認しておきたい。

また、検査を受けることと、現場での感染対策は別々のものではない。結果を待つ間も体調の確認や手洗いなどを続け、症状がある従業員を食品に直接触れる作業に従事させないことが基本だ。検査は、こうした日々の管理を補い、次の対応を考えるための情報になる。

 

厚生労働省も10月〜3月の検査を推奨

ノロウイルスの厄介なところは、感染していても必ずしも症状が出るとは限らないことだ。本人は元気に仕事をしていても、実はウイルスを保有している「無症状病原体保有者」である可能性もある。

厚生労働省が示す「大量調理施設衛生管理マニュアル」では、調理従事者等について定期的な健康診断と月1回以上の検便を行うことに加え、10月から3月までの間には、月1回以上または必要に応じてノロウイルスの検便検査に努めることとしている。

法律で一律に義務づけられているものではないが、集団給食など大量調理を行う施設にとって重要な衛生管理の指針だ。実際、保育園や学校給食などでは、自治体や監査担当者などから検査を勧められ、ノロウイルス検査を取り入れるケースもあるという。

イーテック衛生管理研究所でも、10月から3月までの期間、定期的にノロウイルス検査を実施する事業所が増えているという。「症状が出てから調べる」のではなく、持ち込む前に見つける。これもまた、集団食中毒を防ぐための大切な考え方なのだ。

 

覚えておきたいノロウイルス対策の「4原則」

では、日頃の現場では何に注意すればいいのだろう。

厚生労働省では、ノロウイルスによる食中毒を防ぐための基本として、4つの原則を掲げている。

「持ち込まない」
「つけない」
「やっつける」
「ひろげない」

まず「持ち込まない」ために重要なのが、従業員一人ひとりの健康管理と丁寧な手洗いだ。下痢や嘔吐などの症状がある場合には食品を直接取り扱う作業を避けること。また、自分自身だけではなく、家族など身近な人の体調にも注意したい。

そして食品や調理器具にウイルスを「つけない」。食品は必要に応じて十分に加熱して「やっつける」。さらに、嘔吐物などを適切に処理し、施設内に「ひろげない」。ノロウイルスは感染力が強いうえ、症状が治まったあともしばらく便からウイルスが排出されることがある。「もう元気だから大丈夫」と自己判断しないことも大切だ。

 

“もしも”のときこそ、早く知る

食中毒対策に、絶対はない。どれだけ手洗いや衛生管理を徹底していても、人が生活している以上、ウイルスを完全に施設の外へ締め出すことは難しい。

だからこそ、予防すること。体調を管理すること。そして、必要なときには検査をしてできるだけ早く状況を知ること。この組み合わせが重要になる。

ノロウイルスの流行期となる10月〜3月。給食施設や保育園、学校、飲食店をはじめ、多くの人の「食」に携わる施設では、本格的なシーズンを迎える前に、ノロウイルス検査の実施を検討されてみてはいかがだろう。

イーテック衛生管理研究所では、通常の検便検査に加えノロウイルス検査にも対応し、迅速な検査で、現場の「早く知りたい」に応えている。